衛生管理者試験（第一種・第二種）の練習問題20問【無料・全問解説つき】

問1労働生理

呼吸に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

1. 肺には筋肉があり、その収縮と弛緩によって自ら空気を吸ったり吐いたりしている。
2. 呼吸運動は、主として横隔膜と肋間筋の働きによって胸腔の容積を周期的に変えることで行われる。
3. 肺胞内の空気と毛細血管中の血液との間で行われるガス交換を外呼吸という。
4. 全身の組織細胞と毛細血管中の血液との間で行われるガス交換を内呼吸という。
5. 呼吸中枢は延髄にあり、血液中の二酸化炭素分圧の変化に敏感に反応する。

問2労働衛生（有害業務以外）

温熱環境に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. 実効温度は、気温、湿度および気流の総合効果を、ある基準に対する体感温度として表したものである。
2. 温度感覚を左右する環境要素は、気温、湿度および気流の3つで、ふく射熱は含まれない。
3. WBGT（湿球黒球温度）は、気温と湿度の2つだけから算出される熱ストレスの指標である。
4. 相対湿度は、乾球温度と黒球温度の差から求められ、湿球温度は用いられない。
5. 至適温度は個人差がなく、作業の内容や季節にもかかわらず常に一定の値をとる。

問3労働衛生（有害業務）

有害物質の空気中における存在形態に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. ヒュームは、液体が細かい粒子となって空気中に浮遊しているものである。
2. ミストは、固体が加熱により気化し、空気中で冷却され固体の微粒子となったものである。
3. ガスは、常温・常圧で液体の物質が細かい粒子となって浮遊しているものである。
4. 蒸気は、常温・常圧で液体または固体の物質が蒸気圧に応じて気体となったものである。
5. 粉じんは、常温・常圧で気体の物質がそのまま空気中に存在しているものである。

問4関係法令（有害業務以外）

衛生管理者の選任について、法令上、正しいものは次のうちどれか。ただし、選任の特例はないものとする。

1. 選任すべき事由が発生した日から14日以内に選任しなければならない。
2. 選任すべき事由が発生した日から30日以内に選任すれば足りる。
3. 選任すべき事由が発生した日の属する月の翌月末日までに選任すればよい。
4. 選任すべき事由が発生した日から7日以内に選任しなければならない。
5. 選任の期限は定められておらず、事業者が適当と認める時期でよい。

問5関係法令（有害業務）

第1種有機溶剤等または第2種有機溶剤等を用いて行う屋内作業場の作業環境測定について、法令上、正しいものは次のうちどれか。ただし、有機溶剤中毒予防規則に定める適用除外はないものとする。

1. 1年以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
2. 3月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
3. 半月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
4. 1月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
5. 6月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。

問6労働生理

心臓および血液循環に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. 心臓の拍動は、右心房にある洞結節（洞房結節）で発生する電気刺激によって始まる。
2. 心臓の拍動は、大脳皮質からの指令によって随意的に開始され、意思で止めることもできる。
3. 肺循環では、左心室から出た血液が肺を通って右心房へ戻る。
4. 大動脈および肺動脈を流れる血液は、いずれも静脈血である。
5. 心筋は横紋筋であるが随意筋であり、意思によって収縮を調節できる。

問7労働衛生（有害業務以外）

厚生労働省の「職場における熱中症予防基本対策要綱」に基づく暑熱環境の評価指標として、用いられているものは次のうちどれか。

1. 実効温度（ET・感覚温度）
2. 不快指数（DI・体感の不快さ）
3. WBGT（湿球黒球温度）
4. 相対湿度（RH・空気の湿り）
5. 気積（労働者1人あたりの容積）

問8労働衛生（有害業務）

局所排気装置のフードの型式のうち、一般に最も効果的に有害物質を捕捉できるものは次のうちどれか。

1. 外付け式ルーバ型
2. 外付け式スロット型
3. 外付け式下方吸引型
4. レシーバ式キャノピー型
5. 囲い式カバー型

問9関係法令（有害業務以外）

常時800人の労働者を使用する事業場において、選任しなければならない衛生管理者の最少人数は次のうちどれか。ただし、選任の特例はないものとする。

1. 1人
2. 2人
3. 4人
4. 5人
5. 3人

問10関係法令（有害業務）

有機溶剤業務に係る作業環境測定の記録の保存期間として、法令上、正しいものは次のうちどれか。ただし、有機溶剤中毒予防規則に定める適用除外はないものとする。

1. 1年間
2. 5年間
3. 7年間
4. 3年間
5. 30年間

問11労働生理

血液の成分と働きについて、誤っているものは次のうちどれか。

1. 血液は、有形成分である血球と液体成分である血漿からなり、有形成分は容積で約45％を占める。
2. 赤血球は骨髄で産生され、その寿命は約120日である。
3. 白血球のうち好中球は、体内に侵入した細菌などを貪食する働きをもつ。
4. 血漿中のたんぱく質のうちアルブミンは、血液の凝固に直接関与する主要な因子である。
5. 血小板は止血に関与し、血管が損傷した部位に粘着・凝集して一次血栓をつくる。

問12労働衛生（有害業務以外）

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に定める「4つのケア」に含まれないものは次のうちどれか。

1. セルフケア
2. ラインによるケア
3. 労働基準監督署によるケア
4. 事業場内産業保健スタッフ等によるケア
5. 事業場外資源によるケア

問13労働衛生（有害業務）

局所排気装置に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. ダクトが細すぎると圧力損失が増大するため、必要な排風量を得るのに大きな動力が必要になる。
2. ダクトの断面積を大きくするほど、搬送速度が増して粉じんの堆積を防ぐことができる。
3. 空気清浄装置を設ける場合、排風機は空気清浄装置の前（上流側）に設けるのが原則である。
4. フード開口部の周囲にフランジを設けると、排風量を増やさなければ効果が下がる。
5. 囲い式フードでは、開口面での制御風速を測定する必要はない。

問14関係法令（有害業務以外）

次の業種のうち、その事業場の衛生管理者を第二種衛生管理者免許を有する者のうちから選任することができないものはどれか。ただし、選任の特例はないものとする。

1. 各種商品小売業
2. 旅館業
3. 金融業
4. 医療業
5. 警備業

問15関係法令（有害業務）

有機溶剤業務に係る局所排気装置の定期自主検査について、法令上、正しいものは次のうちどれか。ただし、有機溶剤中毒予防規則に定める適用除外及び設備の特例はないものとする。

1. 6月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
2. 2年以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
3. 3月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
4. 1年以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
5. 定期自主検査の義務はなく、使用開始前の点検で足りる。

問16労働生理

腎臓および尿に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. 血液中の蛋白質は、分子が小さいため糸球体からボウマン嚢へ自由にろ過され、原尿に移行する。
2. 原尿の量と尿の量はほぼ等しく、尿細管での再吸収はごくわずかで1日数十mL程度にとどまる。
3. 血液中のグルコース（ブドウ糖）は糸球体でろ過されるが、原則としてそのほとんどが尿細管で再吸収される。
4. 尿の生成は主として肝臓で行われ、腎臓は肝臓で生成された尿を一時的に蓄える器官である。
5. 尿は通常、弱アルカリ性を示し、その比重は水よりも小さく、色調はほぼ無色である。

問17労働衛生（有害業務以外）

厚生労働省の「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. ディスプレイ画面上における照度は、500ルクス以上となるようにする。
2. 一連続作業時間は2時間を超えないようにし、作業休止時間は5分とする。
3. 書類上およびキーボード上における照度は、300ルクス以上となるようにする。
4. ディスプレイを用いる場合の視距離は、おおむね20cm以内とする。
5. 情報機器作業健康診断では、視力検査は行わないこと。

問18労働衛生（有害業務）

作業環境測定の結果の評価における管理区分に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

1. 第2管理区分は、作業環境管理がなお改善の余地があると判断される状態である。
2. 第1管理区分は、作業環境管理が適切でないと判断される状態である。
3. 第3管理区分は、作業環境管理が適切であると判断される状態である。
4. 管理区分は、測定値そのものを管理濃度と直接比較して決定する。
5. 第3管理区分となった場合でも、直ちに改善措置を講じる義務はない。

問19関係法令（有害業務以外）

衛生管理者を専任としなければならない事業場に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか。ただし、選任の特例はないものとする。

1. 常時500人を超える労働者を使用する事業場では、衛生管理者の全員を専任としなければならない。
2. 常時1,000人を超える労働者を使用する事業場では、衛生管理者のうち少なくとも1人を専任としなければならない。
3. 常時300人を超える労働者を使用する事業場では、衛生管理者のうち少なくとも1人を専任としなければならない。
4. 常時2,000人を超える労働者を使用する事業場に限り、衛生管理者を専任としなければならない。
5. 専任の衛生管理者を置くかどうかは、衛生委員会の議決によって定めること。

問20関係法令（有害業務）

有機溶剤業務に常時従事する労働者に対する健康診断について、法令上、原則として正しいものは次のうちどれか。ただし、有機溶剤中毒予防規則に定める適用除外はないものとする。

1. 当該業務への配置替えの際およびその後1年以内ごとに1回、定期に行えば足りる。
2. 雇入れの際に1回行えば、以後は定期に行う必要はない。
3. 当該業務への配置替えの際およびその後3月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。
4. 一般の定期健康診断と同じ時期に、1年以内ごとに1回行えば足りる。
5. 雇入れの際、当該業務への配置替えの際およびその後6月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。